異業種への転職は難しい?受け入れられやすい業種・職種を解説!

転職を考えている人の中には、「これまでのキャリアに一旦区切りをつけて、異業種へチャレンジしてみたい」と考えている人も多いのではないでしょうか。異業種への転職は、業務内容がまったく未経験の領域へ転職する職種変更とは異なり、それまでの職種で培ったスキルを活かせるため、多くの人が異業種への転職に成功しています。本記事では、異業種への転職難易度を年代別に紹介するとともに、受け入れられやすい業界や職種についても解説していきます。 異業種への転職を成功させている人はどの年代でも一定数はいるものの、年代によってその難易度は多少異なります。その理由を、異業種への転職難易度とともに年代別で解説します。 20代 「第二新卒」とも呼ばれる社会人経験の浅い20代は、フレッシュな人材として異業種への転職がしやすい年代です。人柄や熱意、将来性を重視して採用する企業も多く、異業種だけでなく異職種への転職もそれほどハードルは高くありません。 特に営業成績などで実績を残している場合や、専門的な技術・資格を持っている場合は、採用担当者からも評価を受けやすく、給与や待遇面で現状よりも高い水準の転職先を見つけられるでしょう。 実力重視のベンチャー・スタートアップ企業であれば、20代から役職につけることもあります。異業種への転職をするか迷っている場合は、転職しやすい20代のうちにチャレンジするのがおすすめです。 30代 ある程度社会人経験を積んでいるとみなされる30代には、一定レベルのスキルや経験が求められてきます。20代の頃よりも異業種への転職ハードルは上がりますが、異業種への転職が不可能というわけではありません。 業種・職種のどちらも新規領域でチャレンジしたい場合は、業界や職種の選び方に工夫が必要ですが、業種のみを変える場合は活かせる経験やスキルさえあれば転職は可能です。20代の頃よりも磨きがかかった専門的なスキルに加えて、マネジメント経験と実績があれば、管理職経験者を求める企業へのアピールにもつながります。 ただし、異業種への転職をきっかけに給与や待遇がアップするかは人それぞれです。20代の頃と比べると、高い知見と能力がなければ年収アップは難しいでしょう。 40代 40代では、20代・30代の頃と比べて、圧倒的に異業種への転職ハードルが上がります。というのも、40代ではマネジメントを経験している人材が増えるため、マネジメント経験に加えて、「○○人のメンバーをマネジメントし、チームの売上前年比アップを実現した」といった具体的な実績も問われるためです。 また、仕事で問題やトラブルが発生した際に逃げない姿勢があるかどうかで、入社後に自身のスキルや経験を活かした働き方ができるかどうかが変わってきます。 業種や職種を選べば、経験のない領域へ挑戦することはできるものの、「全くの新人」からスタートする点を留意しておかなくてはいけません。給与や待遇面の向上は見込めず、「一から新しい環境で学び直す」ということへのストレスも一定レベルあることを念頭に置いておきましょう。 50代以上 定年退職のタイミングも近づいてくる50代以上では、業種や職種に限らず転職自体のハードルが上がるため、給与面・待遇面での向上はかなり難しくなります。 そのため、「定年退職した後も再就職して長く働ける会社を選びたい」「不動産の営業は体力的に厳しくなってきたため、残業時間を減らしてワークライフバランスを取りたい」など、自身が叶えたい今後のライフスタイルに合わせて転職先を選ぶのがおすすめです。 タクシー業界、介護業界、工場系など、未経験のシニア層を積極的に採用している業界もあるため、ホワイトカラーへの転職に絞るのではなく、ブルーカラーへの転職も視野に入れて選ぶのが得策です。 異業種の転職を受け入れている業界 転職活動をする中で異業種への転職がなかなかうまくいっていない人は、業界の見直しが必要かもしれません。異業種からの転職を積極的に受け入れている業界を紹介していきます。 小売業界 スーパー・ドラッグストア・家電量販店・コンビニといった小売業界は、人材が不足しているところが多く、異業種の転職であっても受け入れられやすい業界です。特に販売、接客系の仕事は経験やスキルに自信がない方でも挑戦しやすいでしょう。 近年は実店舗を持たないECサイトでの販売が主流となってきているため、これからはネットスーパーなどEC事業へ着手している小売店が狙い目です。 医療・福祉業界 専門的な技術や資格がないとできないと思われがちな医療・福祉業界ですが、昨今の人手不足の深刻化から、職種によっては異業種からの転職も受け入れられるようになってきました。 特に病院・クリニック・福祉施設などでの医療事務や、医療系メーカー・製薬会社の営業などは、未経験から採用している会社も多く存在します。また、転職後に資格の取得などを通してキャリアアップしやすいのもこの業界の特徴です。 介護業界 介護業界も人手不足が深刻化している業界であり、異業種・異職種からの転職を積極的に受け入れています。介護福祉士など専門的な資格が必要だと思われがちですが、就職自体に資格は必要ありません。 入社後に働きながら、介護職の入門資格である「介護職員初任者研修」の取得を目指せば問題ないため、まったくの未経験からでもチャレンジできます。介護の中級資格である「介護福祉士実務者研修」や国家資格である「介護福祉士」といった資格を取得し経験を積むことで、キャリア形成もしやすい業界です。 IT業界 IT業界も慢性的に人手不足が続いている業界です。特に中小規模の会社やベンチャー企業は積極的に採用を行っており、営業であれば業種未経験でも採用されやすいのが特徴です。 エンジニアやプログラマーといったスキルを要求される職種に関しては、実務経験がなくても、独学で一定レベルの知識があれば採用している企業もあります。ただし、職種未経験からエンジニアになる場合には、吸収力の高い20代が有利で、年代が上がるほどに転職のハードルも高くなっていくことを留意しておきましょう。 運送業界 運送業界では、トラックドライバーの人手不足が続いており、異業種からの転職を積極的に受け入れています。トラックの運転には中型もしくは大型の免許が必要ですが、専用の免許を持っていなくても、普通運転免許を取得してから3年経っていれば、採用される可能性があります。 入社後は働きながら免許の取得を目指せるほか、資格取得支援制度のある会社も多く、未経験者の採用に積極的です。支援制度を利用することで、免許取得にかかる費用の全額もしくは一部を会社が負担してくれる場合もあります。  ミドル層、シニア層の採用に積極的な企業も多いため、異業種への転職が難しくなってくる50代以上でも挑戦しやすいでしょう。 建設・不動産業界 建設・不動産業界は人材の定着が難航していることから、積極的に異業種からの採用が行われています。特に営業経験者を積極的に採用しているため、たとえ業種が異なっていても営業の経験がある人にはチャレンジしやすい業界です。 また業界柄、給与水準が他の業界に比べて高いだけでなく、営業成績に応じたインセンティブが出る会社も多く存在します。努力次第では大幅な収入アップも期待できる業界と言えます。 保険・金融業界 保険・金融業界は、営業職の採用を異業種から行っていることが多く、未経験でも受け入れられやすい業界です。特に、営業職に関しては幅広い業界から採用を行っており、営業経験者や販売・サービス系の接客経験者が多く採用されているのが特徴です。 また、金融システムの運営を担うエンジニアのような技術職も不足しているため、エンジニアの経験があれば、異業種から転職することが可能です。 人材業界 派遣会社や求人広告の代理店、転職エージェントといった人材業界では、営業職・人材コンサルタントなどの人手が慢性的に不足しています。そのため、有形商材・無形商材問わず、営業経験のある人材や、販売・サービス系で接客経験のある人材であれば、異業種からでも積極的に採用されています。 特に人材コンサルタントに関しては、求職者のサポートを行うという観点から、コミュニケーション能力が重視されるため、営業や接客で培った経験を活かして働きたい人におすすめです。 異業種への転職がしやすい職種 業種が変わっても、これまでの経験やスキルを活かしやすい職種があります。ここでは異業種への転職がしやすい職種を紹介していきます。 営業 営業で培われるコミュニケーション能力・交渉力・折衝能力・顧客管理力・社内調整力といったスキルは、業種の垣根を超えて活かすことができます。どの業種であっても求められる基本的なスキルは変わらないため、営業経験者は同じ営業職で異業種に転職するケースが多いのが特徴です。 有形営業から無形営業と扱う商材が変わったり、大企業からベンチャーのように挑戦的な現場を選んで会社の規模が変わったりと転職によって変わる部分は人それぞれですが、営業で培った能力や強みは応用しやすく、異業種でも活躍できるでしょう。 マーケティング マーケティングの仕事では、データ分析能力や企画力、プレゼン能力など、さまざまなスキルが身に付きます。マーケティングで学んだスキルは、異業種のマーケティング部門はもちろん、自社商品の魅力を相手に伝えてアプローチする営業職や、データや根拠をもとに分析を行う企画職、根拠をもとに改善提案を行うコンサルタント職など、さまざまな職種で応用できます。 そのため、マーケティングは異業種だけでなく、異職種への転職も望める職種であり、さまざまな業界を経験してステップアップしやすい職種と言えます。 事務・経理 事務や経理で培った契約・請求関連の知識や書類作成能力、パソコンスキルは、業種が変わっても活かすことができるスキルです。コミュニケーション能力があれば、社内の営業と連携して書類作成を行う営業事務、クリニックの窓口で応対する医療事務など仕事の幅も広がります。 なかでも経理事務は、簿記や帳簿付けといった専門的な知識を学べるため、どの業界でも重宝されます。そのため、事務・経理の経験者は異業種であっても受け入れられやすく、転職のハードルはそこまで高くありません。 接客・販売 接客・販売系の職種で培った接客力やコミュニケーション能力などは、他の業種でも活かしやすいスキルです。 例えば、大手スーツショップの販売員から高級腕時計ブランドの販売員になって扱う商品や対応する顧客層が変わったとしても、接客力は応用できる点が多く、求められる基本的なスキルは変わらないため、転職後も順応しやすいのが利点です。 また、接客・販売で培ったコミュニケーション能力は、顧客に自社商品の魅力を伝える営業職などにも応用できます。そのため、異職種であっても挑戦しやすく、転職に成功しやすいと言えます。 ITエンジニア ITエンジニアの仕事を通して培われる専門的な知識や技術力は、業界関係なく活かすことが可能です。プロジェクトマネジメント能力があれば、上流工程を担当するITエンジニアになり、年収アップも期待できます。 また、昨今は、システム開発やソフトウェアの保守・運用を行うIT系企業だけでなく、食品、建築、教育、マスコミ、金融など、さまざまな業種でエンジニアが必要とされています。働き口が多いため、技術力さえあれば異業種への転職ハードルもそこまで高くありません。 異業種への転職に成功するポイント 異業種への転職は、同業種への転職に比べると難易度が上がるため、転職に成功するためにいくつか知っておくべき注意点があります。ここでは異業種への転職に成功するポイントを紹介するので、転職時の参考にしましょう。 業種の垣根を超えて活かせる経験・スキルを整理する まずは、自分が持っているスキルの中でも、業種の垣根を超えて活かせる経験・スキルは何なのか整理しましょう。当然ながら、異業種で活かせる経験やスキルが不足している場合は、なかなか選考を通過できません。企業が求める人物像を把握し、これまで培ってきた自身の経験やスキルと照らし合わせることが大切です。 調整力・交渉力・課題分析力・企画力など、自身のスキルを棚卸し、面接や選考書類で自身の能力や実績を使ってどのように会社へ貢献できるかを具体的に記載・アピールしましょう。 アピールする際は、「前職では○○人が参加するプロジェクトの統括を任されました。作業の進捗管理やチーム全体の指揮を行い、○○億の売り上げに貢献しています。」というように、具体的なエピソードや数値に基づいた実績を提示し、主観に基づいた抽象的な情報に偏らないよう注意しましょう。 転職理由をしっかり準備する 異業種への転職は、「なぜ転職しようと思ったのか」といった単純な転職理由だけでなく、「ハードルが上がる異業種への転職になぜ踏み切ろうと思ったのか」といった点も聞かれるケースも珍しくありません。 そのため、転職理由はなるべくポジティブで異業種への挑戦ややる気が伝わる内容にしましょう。人間関係のトラブルや給与・待遇への不満など、ネガティブな内容を伝えてしまうと、「うちの会社でも同じように感じてすぐに辞めてしまうのでは」とマイナスな印象を与えてしまいます。 「前職では、金融業界で法人営業職を担当しておりました。仕事を通して建物財産への投資に興味を持ち、この不動産業界への転職を決意しました。これまで培ってきた営業スキルや分析力を御社での仕事に活かしていきたいと思っております。」 このように、前職での経験をアピールしつつ、新しい仕事への意欲を示すのがポイントです。 採用担当者の納得いく志望動機を準備する 異業種への転職に失敗してしまう特徴として、志望動機から「その業種でなければならない理由が伝わらない」という点が挙げられます。「これまでの経験を活かした仕事がしたい」だけでは、異業種への転職である必要性が感じられないため、採用担当者の納得いく志望動機を準備しなくてはなりません。 「前職では、保険営業としてお客様とコミュニケーションをとりつつ営業活動をしてまいりました。今後は御社のように、さらに人との関りが重視される人材業界で、持ち前のコミュニケーション能力を活かしてヒアリング・分析を行い、お客様にご納得いただける提案をしていきたいと思っております。」 このように、異業種でもさまざまな業種がある中、なぜこの業種を選んだのかが伝わる志望動機にすることが大切です。 入社後のキャリアプランをイメージする 企業の面接官は、入社後にあなたがどのように活躍・貢献してくれるかを見ています。そのため、目先の経験やスキルをアピールするだけでなく、それらを活かして1年後・5年後・10年後に自分がどうなっていたいかも答えられるようにしましょう。 将来のなりたい姿に正解はなく、企業側も正しい答えを求めているわけではありません。あなたが未経験の業界にどのくらい本気で挑戦したいかを企業は見ているため、自身が思い描く入社後のキャリアプランについて、熱意をもってアピールしましょう。

不動産業界は女性にもおすすめ?向いている人の特徴と転職するメリット

不動産業界は女性の転職先としてはおすすめの業界です。仕事への適性があれば、男性・女性を問わず活躍できます。ただし、ひと口に不動産業界といっても多種多様な職種があるため、それぞれの仕事内容を正しく理解して自分に合った職を選ぶことが大切です。 自分が不動産業界に転職したいと考えていて、向いていると判断できるのであれば積極的に検討してみることをおすすめします。転職後は資格を取得したり成果を出したりすることで、キャリアアップや年収アップを実現しやすいのも魅力です。 不動産業界の主な職種 不動産業界では職種によって担当する仕事内容が大きく異なるため、転職時は自分に適性がある分野や想定している仕事を担当できる職種を選ぶことが大切です。以下では、代表的な職種として「不動産開発」「不動産仲介」「不動産管理」「不動産販売」の4種類を紹介します。 不動産開発 土地の取得から完成した建物の販売・管理までを一気通貫して手掛けるのが「不動産開発」です。ディベロッパーと呼ばれることもあり、以下のビジネスを展開しています。 必要な土地の仕入れ 建築計画の策定 土地の整備・建物の建築 完成した建物の販売 販売後の維持・管理 状況によっては、市街地再開発事業など大規模な開発を手掛けることもあります。事業によって完成した不動産の販売・賃貸・管理で収益を上げるビジネスモデルです。 不動産仲介 不動産仲介は街中にある不動産店で働き、売主・借主と買主・貸主の間に入って契約締結をサポートする仕事です。土地と建物の売買契約だけでなく、賃貸物件の契約を仲介することもあります。 不動産店は街中に多数あるため、不動産業界の中でも比較的イメージしやすい職種といえるでしょう。ユーザーの要望をヒアリングして適切な物件を探したり、売主の依頼を受けて仲介広告を作成したりするのも重要な仕事です。 不動産管理 土地や建物などの不動産を所有する人から依頼を受け、管理に携わるのが不動産管理の仕事です。建物内部・外部の清掃や修繕など、不動産を長く使用するうえで欠かせない仕事を担当します。 賃貸管理であれば賃料の回収や契約の締結・更新、建物全体の維持・管理が主な仕事です。分譲マンションの管理組合から委託を受けて管理に携わる場合は、日常清掃や事務作業に加えて修繕計画の立案や工事の発注、理事会・総会への出席を担当することもあります。 不動産販売 自社で保有する不動産を他者に販売し、収益を上げるビジネスモデルを展開しているのが不動産販売です。売主と買主を結びつける不動産仲介とは異なり、自社が売主になる点が不動産販売の特徴といえます。 自社もしくはグループ企業が建設したオフィスビルやマンション、建売住宅などを販売するのが主な仕事です。中古物件を購入し、自社でリノベーションして販売する「買取再販住宅」と呼ばれるビジネスもあります。いずれの場合も、販売によって得た代金から利益を得るビジネスモデルです。 不動産業界の営業職に向いている人の特徴 これから不動産営業に転職しようと考えているのであれば、自分が本当に向いているのかよく考えてから決断することが大切です。以下では、不動産営業に向いている人に共通する3つの特徴を紹介します。複数の特徴に当てはまるのであれば、積極的に転職を検討するとよいでしょう。 他者とのコミュニケーションが得意である 売主と買主、貸主と借主の間に入って取引を仲介するのが不動産営業の代表的な仕事です。契約を成立させるには、相手が何を求めているのかをヒアリングして適切な物件を紹介する必要があります。販売業者に在籍して自社物件を販売するケースでも、買主が求める条件に適した物件を紹介する必要があることは変わりません。 そのため、綿密にコミュニケーションを取りつつ相手のニーズを理解できる人に向いています。コミュニケーションが得意な人、会話が好きな人に向いている職業といえるでしょう。 相手の立場に立って積極的に提案できる 不動産にはさまざまな商品があります。そのため、相手が必要としているのはどのような物件かをよく考えて積極的に提案することが成果を上げるコツのひとつです。 居住用不動産を例にすると、どのエリアを希望しているのか、一戸建てとマンションのどちらを検討しているのか、予算や特に重視する条件は何かなどを考えて適した物件を提案します。予算やエリアなどの関係で希望どおりの物件を探すのが難しいときは、適切な代替案を提案するのも不動産営業の仕事です。 状況に応じて臨機応変に対応できる 日々の業務では、突発的な出来事が発生したり急いで対応しなければならなくなったりすることもあります。顧客から連絡を受けたときや優良物件の買取で他社との競争に負けたくないときなど、すぐに動かなければならないこともあるでしょう。 売り上げにつなげるには、状況を適切に判断して臨機応変に対応することが必要です。状況に合わせて即座にスケジュールを調整できるなど、柔軟に対応できる人は不動産営業に向いています。 不動産業界の営業職に転職する際のメリット 営業職として不動産業界に転職するメリットを以下にまとめました。自分にとって魅力的だと感じるのであれば、転職を検討してみてもよいでしょう。 成果を出せば年収アップを実現しやすい 資格を取得して活躍の幅を広げられる 未経験者でも比較的転職しやすい 扱う商材によっては飛び込み営業が少ない 不動産営業は成果主義の世界で、コンスタントに成果を出し続ければ年収アップを実現できるのは大きな魅力です。未経験者を採用している企業も多く、異業種転職を検討している人にも向いています。転職後に宅地建物取引士などの資格を取得し、キャリアアップを目指すとよいでしょう。 居住用不動産を扱う企業で働けば、飛び込み営業が少ないのも魅力です。ただし、土地活用営業や投資用不動産営業などは積極的に飛び込み営業をしているケースが多いため、転職時は扱う商材もきちんとチェックすることをおすすめします。 不動産業界で高く評価される資格を取得する 「より有利に転職したい」「効率的に年収アップを実現したい」と考えているのであれば、不動産業界で評価される資格を取得するのもひとつの方法です。転職に役立つ具体的な資格には以下のようなものがあります。 宅地建物取引士 不動産鑑定士 土地家屋調査士 マンション管理士 ファイナンシャル・プランナー 上記の中でも、宅地建物取引士は売買契約時の重要事項説明や重要事項説明書への記名などの独占業務があるため、重要度が高い資格です。不動産業界でキャリアアップしたいと考えているのであれば、積極的にチャレンジするとよいでしょう。 不動産業界には不動産開発や仲介・管理など、さまざまな職種があります。転職を検討しているのであれば、自分に適した職種・企業に転職するためにも特徴を念入りに調査して転職先を選ぶことが大切です。

転職活動|まずは基礎知識のチェック

初めて転職活動を行う際は、いったいどのように進めればよいのかが分からずに困ってしまうこともあるのではないでしょうか。転職活動をスムーズに進めるためにも、就職活動との違いや転職活動にかかるおおよその期間を事前につかんでおきましょう。ここでは、転職活動を始める前に押さえておきたい基礎知識を解説します。 就職活動との違い 就職活動と転職活動の大きな違いは、求められる人物像にあります。新卒者を対象とした就職活動ではポテンシャル採用が主流であり、人間性や入社に対する熱意のほか、潜在能力や将来性などが重視されます。一方、社会人として一定の経験を積んできた方を対象とする転職活動では即戦力が求められる傾向にあるため、実務経験や身につけているスキルなどが問われます。 転職を成功させるには、社会人生活を通じて培ってきた経験やスキルなどが応募先企業でどう活かせるのか、どのように貢献できるのかを伝えることが重要です。業種や職種によっては、専門的な資格が求められる場合もあります。求人情報や企業のWebサイトなどをよく確認し、企業が求める人物像・スキルを明確にしましょう。 転職活動期間のおおよその目安 転職活動を開始してから入社にいたるまでの目安は、一般的に約3ヵ月~約6ヵ月と考えられています。転職活動には大まかなステップがあり、おおよその期間は以下のとおりです。 自己分析、キャリアの棚卸し:約1週間 情報収集:約1週間 書類作成、応募 :約2週間 選考、面接:約1ヵ月 内定、退職、引き継ぎ、入社:約1ヵ月 自己分析から応募までの「転職準備期間」には、おおよそ1ヵ月を要します。選考を突破して入社するまでに、おおよそ2ヵ月かかると認識しておきましょう。 転職活動の進め方|7つの基本STEP まずは基本的な転職活動の流れを紹介します。転職活動にはさまざまな段階がありますが、大きく7つに分けられるのが特徴です。事前準備から入社まで必要な手続きが複数あるため、ひとつずつ順番にクリアしていきましょう。 STEP1|事前準備 「新しい環境で仕事をしたい」と考えるようになったら、転職活動の事前準備を始めましょう。事前準備をしておくと、転職を決意してからスムーズに行動へ踏み切れます。具体的には次のような項目です。 転職軸の設定 キャリアの棚卸し 強みの把握 情報収集 自己分析や情報収集にかけた労力に応じて、転職活動の進行スピードも変動します。事前準備は手を抜かずに進めたいステップのひとつです。 STEP2|企業選定 転職活動で求める条件が明確になったら、自分と相性のよい企業を探します。まずは条件を満たす求人を探し、そのうえで企業に関する情報を集めるのがおすすめです。入社直後から活躍するには、企業研究や業界研究が欠かせません。情報の集め方は、以下を参考にしましょう。 求人情報の集め方 求人サイト 転職エージェント 企業ホームページ ハローワーク 業界情報の集め方 転職エージェント ビジネス雑誌 業界研究本 業界団体資料 転職エージェントを活用すれば、求人情報・業界情報のいずれも効率的に集められます。特に転職エージェントは企業内部の情報も把握しているため、詳しく情報を知りたい方におすすめです。 STEP3|応募 事前準備によって応募する求人を見つけたあとは、応募に向けた準備を始めます。求人に応募する際には、履歴書に加えて職務経歴書が必要です。書類をまとめて企業に提出し、書類選考を突破しましょう。 企業側は採用人数を確保した時点で募集を終了します。応募すべきか迷う時間が長くなると、採用枠が埋まってしまいかねません。よい条件だと思う求人を見つけたら、早めの応募をおすすめします。 応募書類は、企業が応募者とのマッチングを判断する際の重要なアイテムです。自身のアピールポイントと企業ニーズを照らし合わせ、魅力が伝わる内容にまとめましょう。 STEP4|面接 応募書類で選考を通過できれば、次は面接選考が控えています。面接は、転職活動の山場ともいわれる重要なステップです。企業によって設けられている面接回数は異なりますが、2回〜3回程度を目安に準備を進めましょう。面接官は企業の現場担当社員や人事など、面接フェーズごとに異なります。 ポイントは「企業が求める人物像にマッチしている」とアピールすることです。面接をクリアするには事前対策が欠かせません。模擬面接を受けるなどして対応力を磨き、本番で堂々と話せるよう準備しましょう。 STEP5|内定 面接を突破したら、入社が目の前に見えてきます。企業から内定連絡が入るため、入社するかどうかの最終的な判断を下しましょう。改めて転職先の企業が希望条件と一致しているかを確認するとともに入社日もチェックし、問題なく入社できるかどうか確かめましょう。 内定連絡を受けたあとは、企業側に入社意思を伝える必要があります。入社を保留にする場合や辞退する場合もきちんと伝えましょう。入社を決めた場合には内定承諾書を返送します。企業によっては内定者懇親会が行われる場合もあるため、参加可否を問われた場合には回答しましょう。 STEP6|退職 転職先企業への入社を決めたら、現職の企業を退職する必要があります。具体的な退職日としては、1ヵ月~2ヵ月程度を目安にするのがおすすめです。法的には退職日の2週間前までに退職の旨を申告するよう定められていますが、後任探しや引き継ぎなどを考慮すると、2週間では時間が足りないケースもあるため注意しましょう。 円満退職を望む場合には、スケジュールに余裕をもって退職の意思を伝えるのがポイントです。現職でお世話になった方には、退職前に忘れずあいさつしましょう。 STEP7|入社 空白期間を設けずに入社する場合、特別な手続きは不要です。ただし現職を辞めてから新しい会社へ入社するまでに期間が空く場合、必要になる手続きがあります。具体的には以下のものです。 健康保険の切り替え 国民年金への切り替え 入社する企業から以下の書類を要求されるケースもあります。 雇用保険被保険者証 源泉徴収票 年金手帳 企業によって用意する書類は異なりますが、入社後すぐに提出を求められることもあるため、企業側に必要書類を確認しておきましょう。

Web面接あるけど自宅で受けられない!そんなときに最適な場所を紹介!

コロナウイルスの流行以降、就職活動の面接は対面ではなくWebで実施する企業も増えてきています。 しかし、自宅のインターネット環境があまり良くない、または予定の合間に面接を受けるため自宅に戻る時間がないなど、さまざまな理由で自宅からWeb面接を受けられない方もいると思います。 そんなとき、どのような場所でWeb面接を受けるのが良いのでしょうか。 本記事では、Web面接の良い環境の条件と、具体的にどんな場所で受ければ良いのかを解説します。 【Web面接の場所】良い環境の条件 Web面接を自宅で受けられないとき、どのような場所で受けるのが適しているのでしょうか。 就職活動の面接は、第一印象がとても重要です。 たとえ良い話ができたとしても、電波が途切れてしまったり、暗くて表情が見えにくかったりすると相手にマイナスな印象を与えてしまいます。 採用担当者に良い印象を与えるためにも、環境を整えたうえで面接を受けるのがおすすめです。 ここからは、Web面接の良い環境の条件をお伝えします。 面接が苦手な人は必ず質問集を使って対策しよう! 「なかなか面接が通らない」 「面接で何を聞かれるのかがわからず不安」 面接対策について、このような声を多くいただきます。 みなさんは面接対策のときに、 面接質問集は活用しているでしょうか? 「面接が得意だ」という方の多くは、 面接でどんなことが聞かれるのかをしっかり把握しているのです。 明るい 画面越しの明るさで顔の印象が決まります。 面接は第一印象が重要だとお伝えしましたが、第一印象を良くするためには笑顔や表情がポイントです。 特に接客業や営業職など、業務の中で多くの方とコミュニケーションが必要な仕事を志望している方は、話の内容と同じくらい表情や話し方が重要です。 暗すぎると表情が見えにくくなってしまうので、あなた自身も暗い人だと判断され、選考結果に影響を与える可能性があります。 画面が暗いと感じたら、パソコンの設定から明るさを変える、または直接顔にライトが当たるようにセッティングしましょう。 また、事前に1人で面接用のURLに接続し、自分が相手にどのように見えているのかチェックできると良いです。 静か 雑音は気が散ってしまう原因になるため、静かな環境で面接を受けましょう。 周囲の雑音が入ってしまうと、自分自身が面接に集中できなくなります。 特に志望度の高い企業の面接では緊張するかもしれませんが、雑音と緊張が相まって、自分の話したい内容が飛んでしまうことも考えられます。 その結果何を話しているのか自分でもわからなくなり、本来の自分の力が発揮できないかもしれません。 またイヤホンを使って相手の声を聞き取っていたとしても、マイクが自分の周囲の雑音を取り込んでしまう可能性もあります。 その結果、面接官が自分の声を聞き取りにくいと感じることもあるため、相手にあまり良い印象を与えません。 マイクを近づけて、自分の声がはっきりと聞こえるように発言しましょう。 回線が良い 通信状況によってはまったく面接が受けられないことも考えられるため、インターネットの環境が良い場所を選びましょう。 万が一面接が実施できなかった場合は再度日程調整になりますが、企業にも迷惑と手間がかかってしまいます。 新卒採用の担当者は時期によっては非常に忙しいため、日程が大幅に後ろ倒しになる可能性があります。 一般的に面接は早い日程で受けたほうが有利なので、できれば避けたいところです。 さらに、きびしい企業では面接の再チャンスをもらえない可能性もあります。 最悪の事態を防ぐために映像、音声ともに問題がない程度の回線速度の環境を準備しましょう。 無線LANは突然通信状態が不安定になる可能性もあるため、できれば有線LANを使えると安心です。 【Web面接の場所】最適な場所 ここまでをまとめると、Web面接は明るさ・静かさ・安定した回線がある場所で受けられると良いでしょう。 しかし、自宅以外でこの環境がそろっているところは、あまり思いつかないかもしれません。 ここからは具体的にどういった場所で面接を受けたら良いのかをご説明します。 基本的には自宅で面接を受けるのが望ましいです。 しかし、面接の時期に家の周囲で工事が始まってしまった場合など、以下で紹介する施設をうまく活用しましょう。 大学 大学であれば、インターネット環境が整っている場合も多いです。 日常的に多くの学生が一斉にインターネットを接続しているため、高速で安定性も高い環境が整備されています。 また、大学によってはキャリアセンターにWeb面接用のスペースが準備されていることもあります。 面接は授業と授業のすきま時間に行われることもあるので、自分の大学にそのようなスペースがあるか、事前に調べておくことがおすすめです。 コロナの影響もありWeb面接が増えているので、学生のために面接ブースを用意している大学も多くあります。 周囲の友人などに聞いてもわからなければ、学生課やキャリアセンターに問い合わせて確認しましょう。 ただし予約必須な場合が多く、さらに利用したい学生も多いため、予約が取りにくい可能性もあります。 面接の日程が確定したときに、すぐに場所を確保しましょう。 レンタルスペース 主に都心エリアでは、面接向けに提供されているレンタルスペースが多数あります。 最近はテレワークの普及もありレンタルスペースの需要も高まっているので、用途や場所に合わせて幅広いタイプから選べます。 1時間単位で利用ができ、安いものだと1時間数百円から貸し出されているので、学生にも優しい価格設定です。 1人用の個室を借りられるので、周囲の音が入ることはありません。 またほかの人にも自分の話は聞こえないので、安心して会話ができます。 レンタルスペースを借りる際は、事前にネット環境の有無など調べておく必要があります。 Webサイト上で予約する場合、インターネットの有無や速度も記載があるところも多いので、事前に確認しておきましょう。 駅中のワーキングスペース 駅の改札口付近に設置されている、最近増加中のワーキングスペースも面接におすすめの場所です。 個室型ブースが多く、15分単位で借りることが可能です。 金額は数百円からなので、学生も気軽に利用ができる場所と言えます。 事前に会員登録しておくことが必要な場合もあるので、借りたいと考えている方はあらかじめ登録しておきましょう。 ブースが1つしか設置されていない駅もあるので、利用したい駅ではすでに予約が埋まっている可能性もあります。 面接の日程が決まったらすぐに予約を入れましょう。 また、次の予約が入っている場合は時間を過ぎる前に退室する必要があるため、予約時間には注意が必要です。 予約時間が近づくと終了のアナウンスが流れることもあるので、面接に影響がないようにしましょう。 ホテルのデイユース 良い環境で面接を受けるためには、ホテルのデイユースも利用可能です。 コロナの影響があり、このようなサービスを始めたホテルも増えています。 泊まらなくても日中の時間帯に使うことができるので、特に重要な面接を控えているときは、このプランも有効活用しましょう。 ホテルなので防音効果も高く、途中で誰かが入室してくる可能性も低いので、集中して面接を受けられます。 ネット環境はホテルによって異なるので、予約をする前に確認をしましょう。 ただし、デイユースはほかの場所よりも少々割高です。 ホテルのランクにもよりますが、安いプランでも数千円は必要です。 また、デイユースのプランがないホテルも多々あるので、場所によっては利用が難しいかもしれません。

面接のバッグは何で行くのが正解?選び方やマナーなどを解説!

書類選考を通過し、いよいよ面接を受けるとなった際「どのようなバッグを持っていったら良いのかわからなくなってしまった」経験があるかもしれません。 学生がよく使うのは、教科書などのたくさん入るリュックサックでしょう。 しかし、面接ならばやはりビジネス用のバッグを用意したほうが良いのでしょうか。 仮にマナーがあるのであれば、事前に知っておいて本番で恥をかかないようにしたいものです。 この記事では、面接に持っていくバッグにまつわるさまざまな情報を解説しています。 面接前に万全の準備をしておきたい就活生は、ぜひ参考にしてください。 【面接のバッグ】選び方 面接で会場となる企業などを訪れるのであれば、きちんとしたビジネス用のバッグを購入して準備しておくのが良いでしょう。 なぜならば、バッグも身だしなみの一部として見られているからです。 そして、ビジネス用のバッグは男女それぞれに選び方というものがあります。 まずは、バッグを選ぶ際に気をつけたいポイントから学びましょう。 ここでは、男女で異なるポイントや、共通するポイントについて解説します。 バッグを購入する際の参考にしてください。 色 プライベートで用いるバッグとは異なり、ビジネス用のバッグはなんでも好きな色を選んで良いというわけではありません。 ビジネスの場で相手に好印象を与えられる色は限られています。 多くの場合、男性は就活で革靴を履いているでしょう。 男性のバッグは、その革靴と同じ色を選ぶと統一感が生まれ、印象が良いとされています。 一方で、女性の場合は黒のヒールがほとんどです。 そのため、無理に靴と合わせてバッグの色を選ぶ必要はありません。 具体的な色で言えば、男女共に落ち着いた黒・茶・紺色などが望ましいです。 逆に言えば、カラフルな色味であったり目立つ柄がついていたりしているものは、あまり良い印象にはなりません。 基本的に、派手過ぎないものを選べば問題はないと考えて良いでしょう。 素材や大きさ 素材や大きさも、ある程度決まっているものと考えて差し支えありません。 素材は、長く使うことも考えると手入れ次第で長持ちする革製のものが良いです。 ただし、革製のものがすぐに用意できないのであれば、ナイロン製のバッグでも問題はありません。 大きさに関しては、A4の書類が入る程度のものが良いでしょう。 企業から渡される書類の多くはA4で企画が統一されています。 また、自分が持ち込みする履歴書などの書類も、多くの場合はA4サイズを基準に用意するからです。 そして、女性の場合はもう1つ気にするべきポイントがあります。 それは、化粧道具のことです。 面接直前に化粧直しをして身だしなみを整えるため、メイク用品を持ち歩く女性は多いでしょう。 そういった小物もしっかり収納できる大きさのバッグを選んで買うのが望ましいです。 形状 次は、ビジネス用のバッグとしてふさわしい形状について見ていきましょう。 面接に持っていくバッグは、自立できる形状のものが良いです。 面接の間、足元に置いておく際、パタパタと倒れるようでは印象が悪くなってしまいます。 スマートに選考を受けるためにも、底の部分が広く、そのまま立てておけるものを選ぶと良いでしょう。 男性であるならば、片手で持ち運べる手提げタイプのバッグが最適です。 女性の場合、肩に掛けるタイプのバッグになります。 肩掛けの場合も、肩ひもが長いショルダーバッグのようなものではなく、トートバッグのように持ち手が長めに取られているものがベストです。 長い肩ひもが始めから付属しているものもありますが、就活で用いる際はなるべく使用しないほうが無難でしょう。 機能面 就活で利用したバッグは、多くの場合就職してからもしばらく使い続けることになります。 したがって、機能面でも使い勝手の良いものを選びたいところです。 基本的な収納容量に加え、バッグの内部に内ポケットが付いているものであれば、必要に応じてペンや目薬といった小物を取り出しやすくなります。 面接の前後は、選考後の流れを説明される場合など、とっさにメモを取らなければならないことも少なくありません。 取り出しやすい位置にペンやメモ帳を入れられる機能は役に立つでしょう。 また、バッグの口はマグネットなどで留めるタイプでなく、ファスナーで口を閉じられるタイプのほうが便利です。 ファスナーで閉められるものであれば、バッグが倒れてしまったときや、電車の網棚に置いたとき、中に入れた物が出てくる心配はなくなります。 【面接のバッグ】マナー 就活においてたくさんの守るべきマナーがあるように、面接にバッグを持ち込む際も、守るべきマナーなどはあるのでしょうか。 結論として、面接会場にバッグを持っていくうえで押さえておくべきマナーは存在します。 これが守れていないと、せっかく機能的でシンプルな良いバッグを用意しても、思わぬマイナスのイメージにつながりかねません。 面接にバッグを持ち込む際のマナーをしっかり理解して、志望先に失礼のないようにしましょう。 面接会場に近づいたら 面接は、会場に近づいたときから始まっていると考えて損はありません。 特に、面接会場に入るときは、すでに身だしなみやマナーを見られている意識で臨むのが無難です。 会場に近づいた時点で、肩から掛けていたバッグも手持ちに切り替えましょう。 これは男女どちらにも言えることです。 直立した際、男性は片手で体の横に、女性は両手で体の前にバッグを持ってくるようにしましょう。 男性の場合、普段はショルダーベルトを装着して、肩からバッグを掛けている人もいるかもしれません。 そのような場合も、ショルダーベルトは一度取り外してバッグの中にしまい、面接会場の近くでは取り出すのを控えましょう。 このときにショルダーベルトを適当に入れてしまうと、はみ出たり書類の出し入れの際に飛び出してきたりしかねないため、きちんと綺麗に入れるのが大切です。 面接中 面接会場に入るときも大切ですが、もっとも大切なのは面接中のマナーです。 この間、バッグを目立たせたり、邪魔になったりしないように気をつけなければなりません。 面接中は、バッグは基本的に自分が座る椅子の横に立てて置きます。 このとき、企業によっては別個に指示がある場合も多いです。 面接官、あるいは案内を担当した人からバッグに対するなんらかの指示があった場合は、それに従いましょう。 また、バッグは膝の上で抱えたり、机の上に置いたりしないようにすることが重要です。 中のものを取り出す必要があるときだけ持ち上げ、それ以外は原則床や指示通りの場所に置いておきましょう。 もしも面接中にバッグが倒れてしまったら、話の流れを切らないタイミングで「失礼しました」と声かけして、位置を直すことも可能です。 【面接のバッグ】注意点 ここまでで、面接に持っていくためのビジネスバッグの選び方や当日のマナーについてはわかりました。 それでは、バッグに関してほかに注意するべき点などはあるでしょうか。 ここからは、バッグ選びで気をつけることや、当日忘れずに留意しておきたいポイントの解説をしていきます。 一見面接の可否にはあまり関係のなさそうなバッグですが、さり気ない部分が強く印象に残るものです。 これらをしっかり理解して、面接当日にバッグで印象を悪くしないようにしましょう。 目立つバッグはNG 面接で用いるバッグは、個人のおしゃれアイテムとしてのバッグではありません。 これは、あくまでもビジネス用のバッグです。 バッグのみならず、ビジネスで用いる小物は、使用者個人の満足度よりも相手を不快にさせないことが優先されます。 つまり、バッグ選び1つにもTPOに従った常識やマナーが求められるのです。 特に、面接では目立つバッグを選ぶのは得策ではありません。 ロゴが大きくプリントされたブランド物や、鮮やかで派手な色、特殊な形状などの特徴があるバッグは避けましょう。 企業側は、持ち物から就活生の常識や協調性も判断しています。 まずは選別される側であると自覚し、状況に合わせた慎みのあるバッグ選びをすることが大切です。 バッグを持って行かない すでに郵送などで必要な書類を先方に送ってしまっている場合「特に持ち物はない」というケースもあるかもしれません。 しかし、そのような状況でもバッグを持っていかないのは好ましくありません。 何も持ち物がなくとも、バッグは必ず持って行くべきです。 こちらから提出する書類がなくとも、企業側から書類を渡される可能性もあります。 向こうから渡された書類をそのままむき出しで持ち帰ったり、くしゃくしゃにしてポケットに入れたりするのは非常識な行為です。 なかには守秘義務の発生する内容が記載された書類や、後日必要事項を記入して提出しなければならない書類もあるかもしれません。 そういった書類を綺麗なまま持ち帰るためにも、バッグは持っていく必要があるのです。 バッグは1つで 上記の観点から、面接にバッグは必ず持って行くべきです。 しかし、メインのほかにサブバッグを用意するなど、やたらとたくさん持っていけば良いというものでもありません。 あまりに荷物が多いと置くスペースに困るなど、応募先の企業にも迷惑がかかってしまいます。 身の回りのものはさっぱりと小綺麗にまとめ、持って行くバッグは1つに絞りましょう。 一方、なかにはほかにも選考を受ける予定があったり、遠方から来たために宿泊用の荷物があったりして、荷物が増えてしまう人もいるでしょう。 そのように、もし荷物が多くなってしまう場合には、最寄り駅のコインロッカーなどを利用して、なるべく手持ちの荷物を減らすことが大切です。 まずは1つのバッグでも済むような容量の大きいものを選ぶこと、収まりきらない場合は外部に預けることも視野に入れておきましょう。